Youtubeが生んだ大統領ということで、YouTube 時代の大統領選挙 ( 米国在住マーケターが見た、700日のオバマキャンペーン・ドキュメント)という本が出ていたりする。この本は買っていないが。
Youtubeが生んだということは、すなわちインターネットが生んだということになる。つまりインターネットがそれだけの伝達力を持っているという証左であろう。
実は日本の現在の首相も、インターネットが生んだと思っている。マスコミは秋葉原で大人気と報道したが、その火をつけたのはインターネット上の某巨大掲示板の中の流れだったように感じる。
この2人の出自はインターネットであるとすれば、選挙に関してインターネットは絶大な力を持っていると考えられる。選挙を左右するようなポータルを持つことが大きな意味を持ってくるだろうし、ブログによる風評も影響してくるだろう。
同じ共通点を持つ米国と日本の首長の扱われ方の違いが、なぜ、ここまで大きいのか考えたりする。考えたりするが、米国のマスコミ状況を知らないので、結局よく分からない。動画を通して自分の主張を行い理解を得た首長と、匿名の支持を集めて匿名に踊らされた秋葉原人に支えられた首長では、脆弱性に違いが出るのだろうか。
この手の選挙向けネタとして、ネタの”選挙ポータルでっちあげ”がある。これ系のサイトにはユーザがログインして仮想投票できる機能を追加しておく。２党の僅差の戦いになると予想ができれば、「某A党：某B党＝6:4で大勝利」「某A党：某B党＝4:6で大勝利」のシナリオを描くサイトを２通り作っておき、選挙が終わってから、ほら、当たったよ、と。
予想が当たったほうのサイトは、「ネットが選挙に影響した」という偽者の証拠になるので、選挙時にまた広告が入る。当たらなかった方はなかったことにする。これならほとんど当たるし、勝った方の党から資金流入が見込めるのでエグい。次からは本当に工作戦になるので４年間だけおいしい状態で後は野となれ山となれ。
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というか、この手のことを誰かが策ってそうな気がする。